事業の内容
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/ 原文長 約1252文字
3【事業の内容】 当社グループは、当社と子会社31社(うち連結子会社30社)及び関連会社2社で構成され、各種ポンプ・ポンププラント、環境装置、小水力発電設備、メカニカルシール、その他ポンプ関連機器の製造・販売、据付工事・サービスを主な事業内容としております。 当社グループの主な事業内容に係わる位置付け等は次のとおりであります。 なお、セグメント情報を記載していないため、事業部門別に記載しております。 事業の内容 主な事業内容 会社 ポンプ事業 ポンプ、ポンププラント、メカニカルシール、その他ポンプ関連機器の製造・販売及び据付工事・サービス 国内 当社、㈱九州トリシマ、新東邦 ㈱ 、その他2社 ※協和機工㈱、※AESSEAL TORISHIMA JAPAN CO.,LTD. 海外 酉島ポンプ香港有限公司 PT.TORISHIMA PUMP MFG INDONESIA PT.GETEKA FOUNINDO PT.TORISHIMA SERVICE INDONESIA TORISHIMA EUROPE LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO. 酉島ポンプ(天津)有限公司 TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EUROPE LTD. TORISHIMA PUMPS (INDIA) PRIVATE LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS ASIA PRIVATE LTD. TORISHIMA AUSTRALIA PTY LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS THAILAND LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS (SAUDI ARABIA) LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS MALAYSIA SDN.BHD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FORMOSA LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS OF MICHIGAN LLC. CRYO PUMP REPAIRS LTD. AUSTRALIAN FLUID HANDLING PTY LTD. TORISHIMA TRADING AND SERVICES WLL. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EGYPT. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS TURKIYE POMPA. TORISHIMA AL YASEAH SERVICE SOLUTIONS LLC. JUNEUNG CO.,LTD. KRG SPECIALIST ENGINEERING SERVICES LTD.…
経営方針・経営戦略・対処すべき課題
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/ 原文長 約8470文字
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、創業以来「金銭の赤字は出しても信用の赤字は出すな」の社是を掲げてまいりました。100年以上にわたり、社会の心臓部であるポンプの安定供給と稼働を確保し、お客様との信頼を徹底的に追求することで「社会に欠かせない企業」を目指しております。 気候変動や人口増加といった地球規模の課題が深刻化する中、エネルギー課題への対応や安全・安心な社会の構築へのニーズは、100年後も不可欠であり続けます。私たちは、世界の多様な課題に真摯に向き合い、「ポンプで世界を救う」という壮大な夢を掲げ、絶えず進化し続けます。 現在、当社グループは世界20カ国・36拠点にオフィスや工場、サービス拠点を展開しております。チーム全員が「One Torishima」として一丸となり、最先端技術によるポンプの提供と安定稼働の維持を通じて、お客様の生涯利益(Lifetime Benefit)の最大化に貢献してまいります。 (2)当社グループの現況 ア. 事業の経過及びその成果 (ア)当連結会計年度における事業環境 当連結会計年度における世界経済は、主要国のインフレ沈静化と金融緩和への転換を追い風に、緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、米国の通商政策の動向や、緊迫化するウクライナ・中東地域の地政学リスクなど、依然として不確実な状況が続いております。こうした環境下、当社グループが手掛ける高性能ポンプ事業に関連する各分野は、以下の経営環境となりました。 a. エネルギー課題への取り組み 生成AIの急速な普及による電力需要の急増、及び省エネ・脱炭素への社会的要請の高まりから、発電や一般産業向けポンプの需要は好調に推移いたしました。また、技術開発の挑戦が実を結び、「超電導モータ液化水素ポンプ」の初受注も達成いたしました。 b. 安全・安心な社会の構築への取り組み 世界的な人口増による水不足、気候変動に伴う豪雨災害対策(事前防災)、及び上下水道インフラの老朽化対策を背景に、各種ポンプの更新需要が拡大いたしました。これにより、海水淡水化や雨水排水、上下水道向けポンプの需要は堅調に推移しております。 当社グループの重要課題である「エネルギー課題への取り組み」と「安全・安心な社会の構築への取り組み」について、それぞれ「事業環境・成長性」及び「強み・取り組み・成果」の双方から以下に詳しくご説明いたします。 (イ)重要課題における事業実績と今後の展開 a.…
対処すべき課題
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/ 原文長 約8470文字
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、創業以来「金銭の赤字は出しても信用の赤字は出すな」の社是を掲げてまいりました。100年以上にわたり、社会の心臓部であるポンプの安定供給と稼働を確保し、お客様との信頼を徹底的に追求することで「社会に欠かせない企業」を目指しております。 気候変動や人口増加といった地球規模の課題が深刻化する中、エネルギー課題への対応や安全・安心な社会の構築へのニーズは、100年後も不可欠であり続けます。私たちは、世界の多様な課題に真摯に向き合い、「ポンプで世界を救う」という壮大な夢を掲げ、絶えず進化し続けます。 現在、当社グループは世界20カ国・36拠点にオフィスや工場、サービス拠点を展開しております。チーム全員が「One Torishima」として一丸となり、最先端技術によるポンプの提供と安定稼働の維持を通じて、お客様の生涯利益(Lifetime Benefit)の最大化に貢献してまいります。 (2)当社グループの現況 ア. 事業の経過及びその成果 (ア)当連結会計年度における事業環境 当連結会計年度における世界経済は、主要国のインフレ沈静化と金融緩和への転換を追い風に、緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、米国の通商政策の動向や、緊迫化するウクライナ・中東地域の地政学リスクなど、依然として不確実な状況が続いております。こうした環境下、当社グループが手掛ける高性能ポンプ事業に関連する各分野は、以下の経営環境となりました。 a. エネルギー課題への取り組み 生成AIの急速な普及による電力需要の急増、及び省エネ・脱炭素への社会的要請の高まりから、発電や一般産業向けポンプの需要は好調に推移いたしました。また、技術開発の挑戦が実を結び、「超電導モータ液化水素ポンプ」の初受注も達成いたしました。 b. 安全・安心な社会の構築への取り組み 世界的な人口増による水不足、気候変動に伴う豪雨災害対策(事前防災)、及び上下水道インフラの老朽化対策を背景に、各種ポンプの更新需要が拡大いたしました。これにより、海水淡水化や雨水排水、上下水道向けポンプの需要は堅調に推移しております。 当社グループの重要課題である「エネルギー課題への取り組み」と「安全・安心な社会の構築への取り組み」について、それぞれ「事業環境・成長性」及び「強み・取り組み・成果」の双方から以下に詳しくご説明いたします。 (イ)重要課題における事業実績と今後の展開 a.…
経営成績・財政状態の概況
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/ 原文長 約8490文字
4【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 (1) 経営成績等の状況の概要 当連結会計年度における当社グループ(当社、連結子会社及び持分法適用会社)の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下「経営成績等」という。)の状況の概要は次のとおりであります。 ア. 財政状態及び経営成績の状況 当連結会計年度における世界経済は、主要国でのインフレ沈静化に伴う金融緩和への転換を背景に、総じて緩やかな回復基調で推移した一方、米国通商政策の変化、ウクライナや最近ではイラン・中東を始めとして拡大する地政学リスクなど、予断を許さない不確実性が続いています。 その中で、当社グループが取り組んでおります高性能ポンプ事業が関連する各分野は、以下のような環境となりました。 <エネルギー課題への取り組み> 生成AIの急速な普及による電力需要の急増、及び省エネ・脱炭素への社会的要請の高まりから、発電や一般産業向けポンプの需要は好調に推移いたしました。また、技術開発の挑戦が実を結び、「超電導モータ液化水素ポンプ」の初受注も達成いたしました。 <安全・安心な社会の構築への取り組み> 世界的な人口増による水不足、気候変動に伴う豪雨災害対策(事前防災)、及び上下水道インフラの老朽化対策を背景に、各種ポンプの更新需要が拡大いたしました。これにより、海水淡水化や雨水排水、上下水道向けポンプの需要は堅調に推移しております。 当連結会計年度の当社グループの受注高は94,857百万円(前連結会計年度95,633百万円比99.2%)となりました。 これを需要先別に見ますと、官公需は20,189百万円(前連結会計年度24,676百万円比81.8%)、民需は14,554百万円(前連結会計年度11,614百万円比125.3%)、外需は60,113百万円(前連結会計年度59,341百万円比101.3%)となりました。 当連結会計年度の売上高は92,927百万円(前連結会計年度86,501百万円比107.4%)を計上し、当連結会計年度末の受注残高としては106,199百万円(前連結会計年度104,269百万円比101.9%)を来期以降に繰り越すことになりました。 当連結会計年度の営業利益は、売上は増加したものの、外注費などのコスト増加や労務費などの固定費の増加などにより、5,005百万円(前連結会計年度は営業利益5,449百万円)となりました。 経常利益は、営業外費用として為替差損が465百万円に減少したこともあり5,204百万円(前連結会計年度は経常利益4,540百万円)となりました。 親会社株主に帰属する当期純利益は、保有有価証券の売却を進めたことにより5,945百万円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純利益4,068百万円)となりました。…
セグメント関連
抽出本文
/ 原文長 約221文字
【セグメント情報】 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 当社グループは、全セグメントの売上高の合計、営業利益の合計額に占めるポンプ事業の割合がいずれも90%を超えているため、記載を省略しております。 当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) 当社グループは、全セグメントの売上高の合計、営業利益の合計額に占めるポンプ事業の割合がいずれも90%を超えているため、記載を省略しております。