事業の内容
抽出本文
/ 原文長 約984文字
３【事業の内容】 当社グループは、当社と子会社23社（うち連結子会社18社）及び関連会社4社で構成され、各種ポンプ・ポンププラント、環境装置、風力発電設備、小水力発電設備、メカニカルシール、その他ポンプ関連機器の製造・販売、据付工事・サービス、電気の供給及びこれらに附帯する業務を主な事業内容としております。 当社グループの主な事業内容に係わる位置付け等は次のとおりであります。 なお、セグメント情報を記載していないため、事業部門別に記載しております。 事業の内容 主な事業内容 会社 ポンプ事業 ポンプ、ポンププラント、メカニカルシール、その他ポンプ関連機器の製造・販売及び据付工事・サービス 国内 当社、㈱九州トリシマ、酉島エンジニアリング㈱ 昭和メンテナンス工業㈱、※協和機工㈱ 海外 酉島ポンプ香港有限公司 PT.TORISHIMA GUNA INDONESIA PT.GETEKA FOUNINDO PT.TORISHIMA GUNA ENGINEERING ※SMITECH ENGINEERING PTE LTD. TORISHIMA EUROPE LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS FZCO. 酉島ポンプ（天津）有限公司 TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS EUROPE LTD. TORISHIMA EUROPE PROJECTS LTD. TORISHIMA PUMPS (INDIA) PRIVATE LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS ASIA PRIVATE LTD. TORISHIMA (USA) CORPORATION TORISHIMA AUSTRALIA PTY LTD. TORISHIMA SERVICE SOLUTIONS THAILAND LTD. その他 5社 環境事業 環境装置の製造・販売及び各種廃棄物の再利用品等の企画・製造・販売 国内 当社 新エネルギー事業 風力発電設備、小水力発電設備の販売及び据付工事・サービス並びに電気の供給事業 国内 当社 ㈱クリーンエネルギー五色 ※イオスエンジニアリング アンド サービス㈱ ※㈱肥前風力エネルギー開発 （注）※印は、関連会社であります。 以上を事業系統図で示すと次のとおりであります。
経営方針・経営戦略・対処すべき課題
抜粋表示
/ 原文長 約11983文字
(1) 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題 当社グループは、大正８年創立以来「金銭の赤字は出しても信用の赤字は出すな」の社是のもと、人と自然との関わりを大切に、ポンプを含む環境共生事業を通して広く社会に貢献し、責任ある企業として高品質の製品づくりに取り組んでいます。 世界人口が70億人を突破し、水・食糧・エネルギーの確保及び効率的な利用は、引き続き地球規模での大きな課題となっています。これに伴う海外水市場の拡大、安定した電力供給のための新規火力発電所の建設が見込まれます。 また国内市場においても、老朽化したインフラの更新に伴うサービス事業の拡大、自然災害に強いインフラ整備のための公共事業の実施などにより、事業環境は安定的に推移するものと予想されます。 このような状況下、当社グループは平成29年度より創業100周年を迎える平成31年を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定しました。 これに基づいて、世界をリードする「省エネ」「安心・安全」の製品/ビジネスモデルの開発をはじめ、外部環境の変動に影響されない強い企業体質の構築、しなやかな企業インフラ（仕組み・人）の構築を図り、創業100周年を迎える平成31年を一つの通過点として、さらなる飛躍を目指します。 新中期経営計画 （注）国際会計基準（ＩＦＲＳ）は考慮しておりません。 区分 平成29年度 （第137期） 平成30年度 （第138期） 平成31年度 （第139期） 計画(百万円) 計画(百万円) 計画(百万円) 受 注 高 44,000 46,000 50,000 売 上 高 44,500 45,500 46,500 営業利益 2,000 2,500 3,000 経常利益 2,500 3,000 3,500 親会社株主に帰属 する当期純利益 1,800 2,000 2,500 新中期経営計画の達成に向けた経営施策は下記のとおりです。 (イノベーション力) 当社のコアポンプ（水・電力・インフラ）の製品力の強化を図ります。さらにこれまで進めてきた、ポンプの高効率化による省エネソリューションの推進や、近年頻発しているゲリラ豪雨などに対応できる新技術・新製品の開発・供給を通して、社会の安全・安心にいっそう寄与します。 (グローバル力) グローバルネットワークを活かし、機種別・顧客別に最適な拠点にて生産するグローバル生産体制を確立し、製品競争力の強化を図ります。 （生産性・業務品質力） 生産性向上のため積極的に最新機械などへの設備投資を行います。さらに平成25年度より取り組んできたプロセスイノベーションの継続的な改善、定着化を図ります。 (サービス力) グローバルに顧客をカバーすべく、サービス拠点を増設し、サービスネットワークを強化します。…
対処すべき課題
抜粋表示
/ 原文長 約11983文字
(1) 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題 当社グループは、大正８年創立以来「金銭の赤字は出しても信用の赤字は出すな」の社是のもと、人と自然との関わりを大切に、ポンプを含む環境共生事業を通して広く社会に貢献し、責任ある企業として高品質の製品づくりに取り組んでいます。 世界人口が70億人を突破し、水・食糧・エネルギーの確保及び効率的な利用は、引き続き地球規模での大きな課題となっています。これに伴う海外水市場の拡大、安定した電力供給のための新規火力発電所の建設が見込まれます。 また国内市場においても、老朽化したインフラの更新に伴うサービス事業の拡大、自然災害に強いインフラ整備のための公共事業の実施などにより、事業環境は安定的に推移するものと予想されます。 このような状況下、当社グループは平成29年度より創業100周年を迎える平成31年を最終年度とする3ヵ年の中期経営計画を策定しました。 これに基づいて、世界をリードする「省エネ」「安心・安全」の製品/ビジネスモデルの開発をはじめ、外部環境の変動に影響されない強い企業体質の構築、しなやかな企業インフラ（仕組み・人）の構築を図り、創業100周年を迎える平成31年を一つの通過点として、さらなる飛躍を目指します。 新中期経営計画 （注）国際会計基準（ＩＦＲＳ）は考慮しておりません。 区分 平成29年度 （第137期） 平成30年度 （第138期） 平成31年度 （第139期） 計画(百万円) 計画(百万円) 計画(百万円) 受 注 高 44,000 46,000 50,000 売 上 高 44,500 45,500 46,500 営業利益 2,000 2,500 3,000 経常利益 2,500 3,000 3,500 親会社株主に帰属 する当期純利益 1,800 2,000 2,500 新中期経営計画の達成に向けた経営施策は下記のとおりです。 (イノベーション力) 当社のコアポンプ（水・電力・インフラ）の製品力の強化を図ります。さらにこれまで進めてきた、ポンプの高効率化による省エネソリューションの推進や、近年頻発しているゲリラ豪雨などに対応できる新技術・新製品の開発・供給を通して、社会の安全・安心にいっそう寄与します。 (グローバル力) グローバルネットワークを活かし、機種別・顧客別に最適な拠点にて生産するグローバル生産体制を確立し、製品競争力の強化を図ります。 （生産性・業務品質力） 生産性向上のため積極的に最新機械などへの設備投資を行います。さらに平成25年度より取り組んできたプロセスイノベーションの継続的な改善、定着化を図ります。 (サービス力) グローバルに顧客をカバーすべく、サービス拠点を増設し、サービスネットワークを強化します。…
セグメント関連
抽出本文
/ 原文長 約221文字
【セグメント情報】 前連結会計年度（自 平成27年４月１日 至 平成28年３月31日） 当社グループは、全セグメントの売上高の合計、営業利益の合計額に占めるポンプ事業の割合がいずれも90％を超えているため、記載を省略しております。 当連結会計年度（自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日） 当社グループは、全セグメントの売上高の合計、営業利益の合計額に占めるポンプ事業の割合がいずれも90％を超えているため、記載を省略しております。