事業の内容
抜粋表示
/ 原文長 約1414文字
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社22社で構成されており、主としてエンジニアリングプラスチック及びその複合材料による各種製品の製造、加工並びに販売を主業としている専業メーカーであります。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 Semiconductor事業 当事業においては、各種ＩＣテスト用ソケット、バーンインソケットを製造・販売しております。 （主な関係会社） （国内製造販売） 株式会社エンプラス半導体機器 QMS株式会社 （海外販売） ENPLAS TECH SOLUTIONS, INC. ENPLAS NICHING TECHNOLOGY CORPORATION ENPLAS NICHING SUZHOU CO.,LTD. ENPLAS SEMICONDUCTOR PERIPHERALS PHILIPPINES,INC. ENPLAS（EUROPE）LTD. ENPLAS（DEUTSCHLAND）GMBH. ENPLAS（ITALIA）S.R.L. ENPLAS（ISRAEL）LTD. （海外製造販売） ENPLAS SEMICONDUCTOR PERIPHERALS PTE.LTD. ENPLAS（VIETNAM）CO.,LTD. Life Science事業 当事業においては、ライフサイエンス関連製品を製造・販売しております。 （主な関係会社） （国内製造販売） QMS株式会社 （海外販売） ENPLAS（U.S.A.）, INC. ENPLAS（EUROPE）LTD. （海外製造販売） ENPLAS LIFE TECH, INC. Digital Communication事業 当事業においては、光通信デバイス、ＬＥＤ用拡散レンズを製造・販売しております。 （主な関係会社） （海外販売） ENPLAS HI-TECH（SINGAPORE）PTE.LTD. ENPLAS TECH SOLUTIONS, INC. ENPLAS（ISRAEL）LTD. （海外製造販売） ENPLAS（VIETNAM）CO.,LTD. Energy Saving Solution事業 当事業においては、高精度ギヤを核とした自動車機器、ＯＡ、計器、住宅機器を製造・販売しております。 （主な関係会社） （国内製造販売） QMS株式会社 （海外販売） ENPLAS ELECTRONICS（SHANGHAI） CO.,LTD. （海外製造販売） ENPLAS（U.S.A.）, INC. ENPLAS PRECISION（MALAYSIA）SDN.BHD. ENPLAS PRECISION（THAILAND）CO.,LTD. GUANGZHOU ENPLAS MECHATRONICS CO.…
経営方針・経営戦略・対処すべき課題
抜粋表示
/ 原文長 約1279文字
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （1）当社グループの企業理念 ① 使命 独創的アイデアを総合技術で価値ある製品に変え、より良い未来を支えます ② 経営姿勢 強靭な経営基盤をもとに、創造と挑戦を繰り返し、自ら変革し続けます ③ 行動指針 信頼こそ全ての基本 ・謙虚な姿勢と感謝の心を大切にします ・公明正大に行動します ・新たな価値の創造に挑戦します （2）当社グループの優先的に対処すべき課題 今後の世界経済は、米中間を中心とする相互関税措置や中国経済の停滞継続等により先行き不透明な状態が続いております。 半導体市場は、需要は緩やかに回復し、当社グループが注力するサーバー用途の需要を中心に中期的に増加傾向が続くと見込んでおります。ライフサイエンス市場は、遺伝子検査市場の拡大に伴い中長期的に増加傾向が続く見通しとなっております。光通信関連市場は、ＡＩ用サーバー市場は今後も成長すると想定しておりますが、当社グループの光学デバイスの需要は顧客の次世代製品への移行を踏まえた在庫調整等の継続により減少すると見込んでおります。自動車市場は、自動車の電装化領域の広がりを背景に需要は拡大傾向にあります。 そのような状況の中、当社グループの強みである技術力やソリューション提案力により顧客ならびに社会の課題解決を通した社会貢献を図るとともに、持続的な成長を実現することで、企業価値の向上に繋げてまいります。 当社グループは持続的な成長の実現のために以下の施策に重点的に取り組んでまいります。 ① Essential領域の事業への注力 成長市場であり、人と地球のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）を高める領域を当社はEssential領域と定めております。Semiconductor事業及びLife Science事業は事業自体がEssentialであり、市場成長以上の事業成長を目指してまいります。Digital Communication事業とEnergy Saving Solution事業は既存事業の深化を進めると同時に、要素技術や新製品の開発に注力することで、Essentialな領域への転換を行い、さらなる成長を模索してまいります。またよりバランスの取れた事業構成とすべく、各事業において顧客価値の創出に努めるとともに、新事業の開発にも継続して取り組んでまいります。 ② 競争力の強化 当社グループはＡＩの社会実装に向けた事業機会を最大限に獲得するため、各事業が事業領域を広げ、ソリューションプロバイダーとして顧客価値を創出してまいります。…
対処すべき課題
抜粋表示
/ 原文長 約1279文字
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （1）当社グループの企業理念 ① 使命 独創的アイデアを総合技術で価値ある製品に変え、より良い未来を支えます ② 経営姿勢 強靭な経営基盤をもとに、創造と挑戦を繰り返し、自ら変革し続けます ③ 行動指針 信頼こそ全ての基本 ・謙虚な姿勢と感謝の心を大切にします ・公明正大に行動します ・新たな価値の創造に挑戦します （2）当社グループの優先的に対処すべき課題 今後の世界経済は、米中間を中心とする相互関税措置や中国経済の停滞継続等により先行き不透明な状態が続いております。 半導体市場は、需要は緩やかに回復し、当社グループが注力するサーバー用途の需要を中心に中期的に増加傾向が続くと見込んでおります。ライフサイエンス市場は、遺伝子検査市場の拡大に伴い中長期的に増加傾向が続く見通しとなっております。光通信関連市場は、ＡＩ用サーバー市場は今後も成長すると想定しておりますが、当社グループの光学デバイスの需要は顧客の次世代製品への移行を踏まえた在庫調整等の継続により減少すると見込んでおります。自動車市場は、自動車の電装化領域の広がりを背景に需要は拡大傾向にあります。 そのような状況の中、当社グループの強みである技術力やソリューション提案力により顧客ならびに社会の課題解決を通した社会貢献を図るとともに、持続的な成長を実現することで、企業価値の向上に繋げてまいります。 当社グループは持続的な成長の実現のために以下の施策に重点的に取り組んでまいります。 ① Essential領域の事業への注力 成長市場であり、人と地球のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）を高める領域を当社はEssential領域と定めております。Semiconductor事業及びLife Science事業は事業自体がEssentialであり、市場成長以上の事業成長を目指してまいります。Digital Communication事業とEnergy Saving Solution事業は既存事業の深化を進めると同時に、要素技術や新製品の開発に注力することで、Essentialな領域への転換を行い、さらなる成長を模索してまいります。またよりバランスの取れた事業構成とすべく、各事業において顧客価値の創出に努めるとともに、新事業の開発にも継続して取り組んでまいります。 ② 競争力の強化 当社グループはＡＩの社会実装に向けた事業機会を最大限に獲得するため、各事業が事業領域を広げ、ソリューションプロバイダーとして顧客価値を創出してまいります。…
経営成績・財政状態の概況
抜粋表示
/ 原文長 約4436文字
４【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 当連結会計年度における当社グループ（当社、連結子会社）の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー（以下、「経営成績等」という。）の状況の概要並びに経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。 (1）経営成績 当連結会計年度における世界経済は、中国経済の停滞継続や米国の通商政策等により先行き不透明な状況が続いております。 米国においては、通商政策による先行き不透明感の高まりを受け個人消費は減少しております。 中国においては、不動産不況や対中直接投資の大幅な減少、米国の通商政策による輸出の減少による景気減速が継続しております。 わが国経済は、雇用・所得環境の改善、企業の堅調な設備投資などを背景に緩やかな回復の動きが見られる一方、先行きは各国の通商政策等の今後の展開を巡り不確実性が高まっております。 このような状況の中、当社グループが関連する市場においては、世界経済の減速や半導体需要の調整の長期化など、依然として先行きの不透明な状況が続いております。 当社グループは持続的な成長の実現のために、成長市場であり人と地球のQOL（クオリティ・オブ・ライフ）を高める領域をEssential領域と定め、この領域への事業ポートフォリオの転換を進めてまいります。また当社グループの独創的アイデアと総合技術により、最終顧客まで見据えた課題解決を実現し、多様化する顧客ニーズに対して新たな価値を提供してまいります。さらに不連続な変化が続く時代において、持続的な成長を実現するために当社グループの重要な経営基盤である人材への投資を積極的に進めてまいります。 この結果、当連結会計年度の売上高は38,069百万円（前期比0.7％増）となり、営業利益は5,287百万円（前期比13.8％増）、経常利益は5,446百万円（前期比3.5％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は3,943百万円（前期比14.5％増）となりました。 各セグメントの業績は次のとおりであります。 なお、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （1）連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等） セグメント情報」に記載のとおり、当連結会計年度より、事業セグメントの利益又は損失の算定方法の変更を行っております。以下の前年同期比較については、変更後の算定方法により組み替えた数値で比較分析しております。 「Semiconductor事業」 各種ＩＣテスト用ソケット、バーンインソケットは、サーバー用途および自動車用途で市場の落ち込みが継続し、売上高は低調に推移しました。当第４四半期連結会計期間においてはＡＩ用サーバー向けソケットの売上高は好調に推移しました。…
セグメント関連
抽出本文
/ 原文長 約999文字
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】 前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日） （単位：百万円） Semiconductor 事業 Life Science 事業 Digital Communication 事業 Energy Saving Solution 事業 合計 減損損失 27 27 当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） （単位：百万円） Semiconductor 事業 Life Science 事業 Digital Communication 事業 Energy Saving Solution 事業 合計 減損損失 34 34 （関連当事者情報） 前連結会計年度（自 2023年４月１日 至 2024年３月31日） 該当事項はありません。 当連結会計年度（自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） 該当事項はありません。 （１株当たり情報） 前連結会計年度 （自 2023年４月１日 至 2024年３月31日） 当連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） １株当たり純資産額 5,869.59円 6,255.78円 １株当たり当期純利益 390.14円 446.47円 潜在株式調整後１株当たり当期純利益 383.00円 440.12円 （注）１株当たり当期純利益及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。 前連結会計年度 （自 2023年４月１日 至 2024年３月31日） 当連結会計年度 （自 2024年４月１日 至 2025年３月31日） １株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益（百万円） 3,443 3,943 普通株主に帰属しない金額（百万円） 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益（百万円） 3,443 3,943 期中平均株式数（株） 8,826,721 8,833,067 潜在株式調整後１株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益調整額（百万円） 普通株式増加数（株） 164,576 127,504 （うち新株予約権（株）） (－) (－) 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり当期純利益の算定に含めなかった潜在株式の概要 （重要な後発事象） 該当事項はありません。