サステナビリティ
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２ 【サステナビリティに関する考え方及び取組】 本項においては、将来に関する事項が含まれておりますが、当該事項は当連結会計年度末現在において判断したものであり、実際の結果とは異なる可能性があります。 (1）サステナビリティに関する基本的な考え方 当社グループは、「企業活動上のあらゆる働きがすべて社会と将来につながっている」という自覚を強く持ち、事業を通じた社会課題の解決、社会的価値の創出によって、自らの存在意義を追求していく方針です。 ① ガバナンス 当社グループは、サステナビリティに関する取り組みについて、取締役会による監督の下、全社的に推進するガバナンス体制を構築しております。 （イ）監督機能 取締役会は、サステナビリティ経営方針を承認し、当社が優先的に取り組むべき重要事項（マテリアリティ）について報告を受けております。また、サステナビリティ委員会及び経営会議での審議結果や執行状況について定期的に報告を受けることで、サステナビリティに関する戦略、目標及び取り組みの進捗状況を監督し、それらに係る意思決定や取り組みが、経営の観点から適切に行われているかを継続的に確認しております。 （ロ）執行機能 当社グループは、サステナビリティを経営の軸として、中長期的な企業価値の向上につなげることを目的に、経営会議の下部組織として「サステナビリティ委員会」を設置しております。サステナビリティ委員会は、委員長を社長とし、委員は統括部門管掌役員で構成されており、サステナビリティに関する全社戦略、マテリアリティの特定、機能分担の最適化、目標・計画に対する主要KPIの達成度合い等について報告及び審議を行っております。原則として年４回開催しており、事務局は経営基盤本部ESG推進部が担当しております。 サステナビリティ委員会で報告・審議された事項のうち重要なものについては、経営会議に報告され、執行としての最終的な意思決定が行われております。 なお、サステナビリティ委員会には、執行状況を確認する観点から、常勤監査役が出席しております。 ② リスク管理 当社グループでは、マテリアリティを特定するプロセスにおいて、さまざまな環境・社会課題により生じるビジネスリスクと、それらの解決に貢献することでのビジネス機会の双方から検討を行いました。その結果を踏まえて、マテリアリティを「価値創出」「価値創出を支える基盤」「リスクマネジメント」の３領域に整理しております。 「価値創出」領域においては、当社グループの製品・サービスにより、モビリティの環境負荷低減や安全・安心に貢献し、また、人々のモビリティライフを豊かにすることを通じてビジネス機会の拡大をめざしております。…
研究開発活動
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/ 原文長 約3452文字
６ 【研究開発活動】 当社グループは、中期経営計画「中計'21」に基づき、「変化に迅速・柔軟に適応する力」の強化に継続的に取り組んでおります。最新の技術を積極的に活用し、モビリティ社会の発展及び豊かなクルマ文化の活性化に貢献することを目指し、研究開発を推進しています。 基盤技術センターでは、事業部門や社外の研究機関と連携し、環境配慮をはじめとする次世代モビリティに対応した素材及びサステナブル材料の研究開発を進めています。その取り組みの一環として、使用原材料におけるサステナブル素材の比率を従来の90%から大幅に向上させ、96.5%まで高めたコンセプトタイヤを開発しました。今後、市販用タイヤへの実装に向けて、引き続き技術革新と研究開発に取り組んでまいります。 なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は 13,795 百万円であります。うち、各事業部門に配分できない基礎研究の費用は1,742百万円であります。 セグメントごとの研究開発活動は次のとおりであります。 (1）タイヤ事業 国内市販用タイヤについては、グローバル・フラッグシップタイヤブランド「PROXES」シリーズにおいて、軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤ「PROXES LuKⅡ（プロクセス エルユーケーツー）」を2025年3月より発売しました。「PROXES LuKⅡ」は、従来品の静粛性、しっかり感、上質な快適性、摩耗性能を継承しながら、ウェット制動性能が向上、転がり抵抗が低減した軽ハイトワゴン専用プレミアムタイヤです。非対称のトレッドパターンを採用することにより、操縦安定性と静粛性を両立しています。また同じく2025年３月より、商用車カテゴリーブランド「DELVEX」シリーズにおいて、ビジネスバン用タイヤ「DELVEX V-03e（デルベックス ブイゼロスリーイー）」を発売しました。「DELVEX V-03e」はコンパウンド中のシリカを増量するとともにその分散性を高めるスーパーアクティブポリマーを採用することで配合設計を最適化し、転がり抵抗性能とウェット性能を高次元で両立しております。またSUV用タイヤブランド「OPEN COUNTRY」シリーズにおいては、デザインにもこだわり、街乗り用としての静粛性と転がり抵抗性能を兼ね備えたハイウェイテレーンタイヤ「OPEN COUNTRY H/T Ⅱ（オープンカントリー エイチティー ツー）」を、2025年４月より発売しました。…
設備投資等の概要
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/ 原文長 約1929文字
２ 【主要な設備の状況】 (1）提出会社 2025年12月31日現在 事業所名 (所在地) セグメントの 名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業員数 (名) 建物 及び 構築物 機械装置 及び 運搬具 土地 (面積㎡) [面積㎡] その他 合計 仙台工場 (宮城県岩沼市) タイヤ事業 タイヤ 生産設備 4,175 9,091 1,359 (229,923) [13,404] 7,125 21,751 1,200 桑名工場 (三重県員弁郡東員町) タイヤ事業 及び自動車 部品事業 タイヤ及び 自動車部品 生産設備 7,029 13,804 6,647 (377,721) [56,108] 3,707 31,188 1,485 本社、タイヤ技術センター (兵庫県伊丹市他) (注）３ タイヤ事業 及び自動車 部品事業 営業設備及 び研究設備 7,831 2,040 3,520 (413,671) [9,414] 23,249 36,642 812 基盤技術センター (兵庫県川西市) タイヤ事業 及び自動車 部品事業 研究設備 1,655 1,811 914 (33,048) 1,025 5,407 203 (2）国内子会社 2025年12月31日現在 会社名 (所在地) セグメントの 名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業員数 (名) 建物 及び 構築物 機械装置 及び 運搬具 土地 (面積㎡) [面積㎡] その他 合計 福島ゴム㈱ （福島県福島市） タイヤ事業 タイヤ 生産設備 1,647 681 164 (60,119) [1,004] 105 2,599 133 ㈱トーヨータイヤジャパン (兵庫県伊丹市他) タイヤ事業 営業設備 1,395 240 3,638 (42,210) [7,961] 360 5,634 721 (3）在外子会社 2025年12月31日現在 会社名 (所在地) セグメントの 名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業員数 (名) 建物 及び 構築物 機械装置 及び 運搬具 土地 (面積㎡) [面積㎡] 使用権資産 その他 合計 Toyo Tire Holdings of Americas Inc. (米国 カリフォルニア州) タイヤ事業 営業設備 564 1,067 18,024 875 20,532 182 Toyo Tire U.S.A. Corp. (米国 カリフォルニア州) タイヤ事業 営業設備 3,118 87 194 562 3,962 85 Toyo Tire North America Manufacturing Inc.…