サステナビリティ
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/ 原文長 約15092文字
(1) サステナビリティ全般 当社グループは「心と技術をこめたモノづくりにより幸せと豊かさに貢献します」を基本理念とし、世界各地のステークホルダーと協調しながら事業活動を展開しています。またサステナビリティ・スローガンとして「未来への思いやり」を掲げ、事業活動を通じた社会課題への貢献を持続的な企業価値向上につなげるべく、マテリアリティ(重要課題)に基づいた取り組みを推進しています。 2024年度には、当社グループを取り巻く事業環境や社会課題の変化をふまえてマテリアリティの見直しを行い、事業活動が社会や環境に与える影響と社会や環境が事業活動にもたらす影響の双方を考慮して新たなマテリアリティを特定しました。これらのマテリアリティに基づいた取り組みを進めることにより、持続可能な社会の実現への貢献と事業の持続可能性の向上を目指しています。 ①ガバナンス 代表取締役会長兼CEOが議長を務め、社内取締役(監査等委員を含む)全員が出席する「CSR会議」を年に2回(5月及び11月)開催し、横浜ゴムグループが取り組むべきサステナビリティ課題(環境、労働安全衛生、防災、品質、人的資本、人権、社会貢献等)について立案・検討する体制を整えています。 また、重要事項や早期の意思決定、報告・審議が必要な場合には経営会議で報告・審議を行い、その重要性に応じて取締役会に上程(報告・審議)しています。 個別のサステナビリティ課題について立案・検討する会議体としては、環境推進会議、中央安全衛生委員会、中央防災会議が設置され、より詳細な計画、施策を立案し、実行しています。 サステナビリティ課題の進捗に関しては、毎月、代表取締役会長兼CEO、代表取締役社長兼COO、CSR本部担当取締役、社内取締役監査等委員に報告を行っています。また、グループ全役員(海外を含む)により年2回開催される経営戦略の会議においても、カーボンニュートラルやサーキュラーエコノミーの取り組みを継続的なテーマとして議論しています。サステナビリティ課題のうち、重大かつ緊急性の高い事案については、「リスクマネジメント委員会」と連携して対処しています。 <サステナビリティに関するガバナンス体制> ②戦略 当社グループは、2008年、CSR・サステナビリティ経営を進捗させるために、「CSR経営ビジョン」及び「CSR行動指針」を定め、責任部門としてCSR本部を設置しました。さらに2014年には、国連グローバル・コンパクト分野10原則などの国際規範をもとに「横浜ゴムグループ行動指針」を制定、自社とステークホルダーの双方にとって影響が大きく、関心の高いテーマをマテリアリティとして特定し、その達成のためにPDCAサイクルを回して、継続的改善を図ってきました。…
研究開発活動
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/ 原文長 約4412文字
6 【研究開発活動】 当社グループの研究開発は、会社の基盤技術に関する研究開発活動を研究先行開発本部が、直接商品に係る研究開発活動をタイヤ、MB及びその他の技術部門が担当となり、世界的な技術の先端に挑戦し、世界初の商品を市場に提供することで、お客様に満足いただくべく努力を重ねて います。 当連結会計年度における研究開発費の総額は、 19,800 百万円であります。 当社研究先行開発本部においては、環境貢献企業における研究部門として、精緻でかつ高度な分析・解析技術をベースに物質構造や反応機構等の解明による新素材開発やシミュレーション技術の開発を行い、環境にやさしいタイヤ材料の開発や電子材料用素材・省エネルギー関連への適用技術の開発などを中心に技術の先端に挑戦しています。また、機械学習(AI)を活用した開発の高度化や効率化にも積極的に取り組んで います。 研究先行開発本部の研究 開発費の金額は、 878百万円 であります。 ・ゴム材料の電子顕微鏡画像を明瞭化する新たな画像処理手法を開発 ゴム材料の内部におけるナノスケール構造を鮮明に可視化する、新たな画像処理手法を開発しました。本手法により、網目状の分子ネットワーク構造を明瞭に捉え、さらに内部構造に関わる因子を数値化することに成功しました。 本研究では、ゴムの内部構造を撮影した電子顕微鏡画像に対して、ゴム分子がネットワーク状に凝集する領域のみを強調する画像処理手法を開発しました。ゴム材料に関する知見と数理的手法を組み合わせた新たな画像処理技術により、ノイズが多く輪郭が不明瞭な電子顕微鏡画像からでも、ゴム内部のネットワーク構造をナノスケールで明瞭に捉えることができます。従来、電子顕微鏡画像からゴムの内部構造を解析するには、解析対象のネットワーク領域を手動で設定する必要がありましたが、本手法では自動で算出できるため、恣意性を排除しつつ、多数のサンプルを同時に解析することが可能となりました。本手法を用いて各サンプルにデータ処理を施し、ゴムの物性に関わる因子となるネットワークの長さを算出したところ、実験値と高い相関を示し、本手法の妥当性が確認できました。 本研究 は、科学技術振興機構(JST)戦略的創造研究推進事業CREST 課題名「反応リマスターによるエコ材料開発のフロンティア共創(JPMJCR2235)」の一環として実施されました。また本研究は、筑波大学と横浜ゴム株式会社との共同研究契約に基づいて行われました。 セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。 (1)タイヤ 既存事業における強みの「深化」と、大変革時代のニーズに応える新しい価値の「探索」を同時に推進し、「YX2026」の次世代の成長に向けた「変革」を図ることを目標とし以下のような活動をしました。…
設備投資等の概要
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/ 原文長 約3281文字
2 【主要な設備の状況】 当社グループにおける主要な設備は、以下のとおりであります。 (1) 提出会社 事業所名 (所在地) セグメントの 名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業 員数 (人) 建物 及び構築物 機械装置 ・運搬具 土地 (面積千㎡) その他 (注)1 合計 本社・平塚製造所 (神奈川県平塚市)他 (注)2 タイヤ、MB、その他 生産・その他設備 17,824 14,205 7,878 (1,772) 9,163 49,071 2,040 三重工場 (三重県伊勢市) タイヤ 生産設備 2,741 6,238 2,211 (257) 2,769 13,959 953 三島工場 (静岡県三島市) 1,859 3,020 120 (114) 2,133 7,133 585 新城工場 (愛知県新城市) 9,458 12,045 3,742 (351) 7,598 32,842 1,159 茨城工場 (茨城県小美玉市) MB 1,125 2,350 538 (146) 83 4,097 217 尾道工場 (広島県尾道市) タイヤ 2,251 1,582 1,610 (194) 317 5,759 369 長野工場 (長野県下伊那郡) MB 1,341 847 619 (68) 80 2,887 239 (2) 国内子会社 会社名・事業所名 (所在地) セグメントの 名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業 員数 (人) 建物 及び構築物 機械装置 ・運搬具 土地 (面積千㎡) その他 (注)1 合計 ㈱ヨコハマタイヤジャパン 本社(東京都港区)他 タイヤ 販売設備 4,560 506 12,045 (160) 8,886 25,996 2,863 (3) 在外子会社 会社名 事業所名 (所在地) セグメント の名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業 員数 (人) 建物及び 構築物 機械装置 ・運搬具 土地 (面積千㎡) その他 (注)1 合計 Yokohama Tire Manufacturing Virginia LLC. 本社・工場 (米国 バージニア州) タイヤ 生産・その他設備 1,944 3,805 212 (240) 979 6,940 605 Yokohama Tire Philippines,Inc. 本社・工場 (フィリピン クラーク特別経済区) 14,046 11,566 (447) 6,007 31,619 3,255 杭州優科豪馬 輪胎有限公司 本社・工場 (中華人民共和国 浙江省) 1,126 5,438 (133) 1,042 7,606 960 Yokohama Tire Manufacturing (Thailand)Co.,Ltd.…