事業の内容
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/ 原文長 約1689文字
3【事業の内容】 当社グループは当社と子会社54社、関連会社6社で構成され、表面処理・鋳造・環境・搬送・特機・その他の設備装置及び部分品の製造販売を主な内容として事業活動を展開しております。 各事業における当社及び関係会社の位置付け等は次のとおりであります。 なお、次の6区分はセグメント情報の区分と同一であります。 表面処理事業 :ショットブラストマシン、エアーブラストマシン、ショットピーニングマシン、バレル研磨装置、精密ブラシ研磨装置、高精度微細加工装置、表面評価装置、表面処理事業部分品、投射材、研磨材等を製造販売しております。また、表面処理受託加工を行っております。 当社が製造販売するほか、国内では、子会社である新東ブイセラックス株式会社が、主として研磨材を製造販売しております。海外では、子会社である青島新東機械有限公司、台湾新東機械股份有限公司、シントーブラジルプロドゥトス社、台湾百利達股份有限公司、浙江新東鋼丸有限公司、タイ新東工業社、シントーバラットマニュファクチャリング社、韓国新東工業株式会社、フロン社、新東福龍金属磨料(青島)有限公司、江蘇台新東機械科技有限公司及び関連会社であるサイアムブレーター社が製造販売を行っております。また、子会社であるナショナルピーニング社、テクニカルメタルフィニッシング社が受託加工を行っております。 鋳造事業 :鋳型造型装置、Vプロセス装置、中子造型装置、鋳物砂処理装置、自動注湯装置、サンドコーティング設備、鋳造事業部分品、粉粒体処理装置、耐摩耗鋳物等を製造販売しております。 当社が製造販売するほか、海外では、子会社であるロバーツシントー社、ハインリッヒワグナーシントーマシーネンファブリーク社、シントーブラジルプロドゥトス社、青島新東機械有限公司、 台湾新東機械股份有限公司、タイ新東工業社、シントーバラットマニュファクチャリング社、韓国新東工業株式会社、オメガシントー社、江蘇台新東機械科技有限公司及び関連会社であるレンペメスナーシントー社が製造販売を行っております。 環境事業 :集塵装置、脱臭装置、廃水処理装置、VOCガス浄化装置、環境事業部分品等を製造販売しております。 当社が製造販売するほか、海外では、子会社である台湾新東機械股份有限公司、シントーブラジルプロドゥトス社、青島新東機械有限公司、タイ新東工業社、韓国新東工業株式会社及び江蘇台新東機械科技有限公司が製造販売を行っております。 搬送事業 :昇降装置、段差解消機、グラビティコンベア、搬送システム等の製造販売を、国内では子会社である株式会社メイキコウが、海外では子会社であるロバーツシントー社がそれぞれ行っております。…
経営方針・経営戦略・対処すべき課題
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/ 原文長 約2620文字
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、 Heart (信頼される技術を通じて、人間としての豊かさと成果を)を経営理念として掲げ、モノづくりの新たな価値を創造し、世界のお客様と共に成果と喜びを分かち合うことを新東の使命とし、「技術の差別化」と「信頼のサポート」により関係する全ての人との絆を深め、新しい提案、新しい解決策を提供し続けることで新東ブランドを高めることを目指します。 こうした基本方針のもと、世界のお客様と感動の共創を実現することを長期ビジョンにおき、グローバル市場において持続的な成長と発展を図り、連結企業価値の向上及び株主価値重視の姿勢を堅持してまいります。 (2)経営戦略等 EV化の加速、情報化技術の急成長、少子高齢化による労働人口の減少など、当社グループを取りまく環境は、前中期経営計画がスタートした時点に想定したレベルとは比べ物にならないほどに急速に変化しています。この急激な時代の流れにしっかりと対応していく為にも、今までの取組みにスピード感を加え、これまで培った技能・技術を大切にしつつ、新たな技能・技術をプラスし、新たな視点をプラスしていくことを目指し、2021年4月から2024年3月までの3年間に渡る中期経営計画 「Plus」 を策定いたしました。 同計画では、「事業戦略の方向性」として①「デジタル活用で既存事業を更に進化」、②「新たな事業で新市場・新分野へのプラスを加速」の2点を掲げております。既存の表面処理事業、鋳造事業、環境事業においては、スキルを備えたグローバルネットワークにIoT技術を“Plus”してタイムリーなサポートを提供すると共に、デジタル技術、検査・評価技術を“Plus”することにより新たな付加価値を創造し、お客様に選ばれ続ける事を目指します。更には、前中期経営計画を通して、「EV」、「ロボット・自動化」、「搬送」、「セラミックス」、「再生エネルギー」、「介護」、「床」分野など、多くの分野にわたって、新たな芽を生み出すことができました。これらの新たな分野を、社会課題の解決に貢献していく新たな事業として育てていく事で、鋳造関連事業の枠を超えた、新たな事業の“Plus”につなげてまいります。 これらにより、「お客様に選ばれ続ける」ための体制づくりを強化すると共に、ESG経営に取組み、持続可能な開発目標(SDGs)へのかかわりを通じてサステナビリティ社会実現に貢献してまいります。こうした取組みを通じて、お客様のすそ野を拡げ、お客様との絆を強め、売上の拡大と収益の確保、企業価値向上に努めてまいります。…
対処すべき課題
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/ 原文長 約2620文字
1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、 Heart (信頼される技術を通じて、人間としての豊かさと成果を)を経営理念として掲げ、モノづくりの新たな価値を創造し、世界のお客様と共に成果と喜びを分かち合うことを新東の使命とし、「技術の差別化」と「信頼のサポート」により関係する全ての人との絆を深め、新しい提案、新しい解決策を提供し続けることで新東ブランドを高めることを目指します。 こうした基本方針のもと、世界のお客様と感動の共創を実現することを長期ビジョンにおき、グローバル市場において持続的な成長と発展を図り、連結企業価値の向上及び株主価値重視の姿勢を堅持してまいります。 (2)経営戦略等 EV化の加速、情報化技術の急成長、少子高齢化による労働人口の減少など、当社グループを取りまく環境は、前中期経営計画がスタートした時点に想定したレベルとは比べ物にならないほどに急速に変化しています。この急激な時代の流れにしっかりと対応していく為にも、今までの取組みにスピード感を加え、これまで培った技能・技術を大切にしつつ、新たな技能・技術をプラスし、新たな視点をプラスしていくことを目指し、2021年4月から2024年3月までの3年間に渡る中期経営計画 「Plus」 を策定いたしました。 同計画では、「事業戦略の方向性」として①「デジタル活用で既存事業を更に進化」、②「新たな事業で新市場・新分野へのプラスを加速」の2点を掲げております。既存の表面処理事業、鋳造事業、環境事業においては、スキルを備えたグローバルネットワークにIoT技術を“Plus”してタイムリーなサポートを提供すると共に、デジタル技術、検査・評価技術を“Plus”することにより新たな付加価値を創造し、お客様に選ばれ続ける事を目指します。更には、前中期経営計画を通して、「EV」、「ロボット・自動化」、「搬送」、「セラミックス」、「再生エネルギー」、「介護」、「床」分野など、多くの分野にわたって、新たな芽を生み出すことができました。これらの新たな分野を、社会課題の解決に貢献していく新たな事業として育てていく事で、鋳造関連事業の枠を超えた、新たな事業の“Plus”につなげてまいります。 これらにより、「お客様に選ばれ続ける」ための体制づくりを強化すると共に、ESG経営に取組み、持続可能な開発目標(SDGs)へのかかわりを通じてサステナビリティ社会実現に貢献してまいります。こうした取組みを通じて、お客様のすそ野を拡げ、お客様との絆を強め、売上の拡大と収益の確保、企業価値向上に努めてまいります。…
経営成績・財政状態の概況
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/ 原文長 約5454文字
4【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 (1) 経営成績等の状況の概要 当連結会計年度における当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フロー(以下「経営成績等」という。)の状況の概要は次のとおりであります。 ①財政状態及び経営成績の状況 当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症(以下、感染症)対策と経済活動の両立が進展する中、ロシアのウクライナ侵攻の長期化に伴う資源・エネルギー価格の高騰、欧米におけるインフレ加速に伴う政策金利の上昇、中国での感染再拡大等により、景況の回復ベースが鈍化しました。米国では、インフレ抑制のための金利上昇やエネルギー価格の高騰を背景に減速しつつも、個人消費の回復等により堅調を維持しました。欧州では、行動制限の撤廃により景気は回復傾向にあったものの、エネルギー価格を始めとした物価高騰により低調に推移しました。中国では、ゼロコロナ政策からウィズコロナへ経済活動の正常化を図るも、不動産市況の低迷等により景気は減速しました。わが国においては、行動制限の緩和により経済活動が正常化したものの、円安やエネルギー価格の高騰、半導体等の供給不安や調達環境の悪化により、景況は依然先行き不透明な状況にあります。 当社グループの事業環境につきましては、主要なお客様である自動車産業等で感染症対応や部品供給混乱により生産調整を余儀なくされましたが、半導体産業の好調により電子業界向けを中心に部品・消耗品が堅調でありました。 こうした情勢下、当連結会計年度の受注高は対前年同期比6,860百万円増加の114,164百万円(前連結会計年度比6.4%増)、売上高は同7,133百万円増加の106,381百万円(同7.2%増)、受注残高は同7,783百万円増加の52,172百万円(同17.5%増)となりました。収益につきましては、営業利益は同364百万円減少の2,242百万円(同14.0%減)、経常利益は同527百万円減少の3,951百万円(同11.8%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は同3,352百万円増加の6,187百万円(同118.2%増)となりました。 セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。なお、セグメントごとの経営成績については、セグメント間の内部売上高等を含めて表示しております。 〔表面処理事業〕 売上高は46,012百万円(前連結会計年度比11.4%増)、営業利益は2,893百万円(同8.8%増)、受注高は48,397百万円(同15.5%増)、受注残高は8,405百万円(同39.6%増)となりました。 〔鋳造事業〕 売上高は36,426百万円(同7.0%増)、営業損益は83百万円の損失(前連結会計年度は17百万円の損失)、受注高は37,562百万円(前連結会計年度比1.…
セグメント関連
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/ 原文長 約2322文字
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日) (単位:百万円) 報告セグメント その他 (注)1 合計 調整額 (注)2 連結 財務諸表 計上額 (注)3 表面処理事業 鋳造事業 環境事業 搬送事業 特機事業 売上高 外部顧客への売上高 41,292 33,459 10,658 6,045 7,628 99,084 163 99,247 99,247 セグメント間の内部売上高又は振替高 13 581 193 34 66 889 1,824 2,714 △ 2,714 41,306 34,041 10,851 6,079 7,694 99,973 1,987 101,961 △ 2,714 99,247 セグメント利益又は損失(△) 2,658 △ 17 901 607 △ 386 3,763 116 3,879 △ 1,273 2,606 セグメント資産 42,867 37,709 8,753 7,172 16,072 112,574 2,323 114,898 53,687 168,586 その他の項目 減価償却費 1,018 863 177 99 406 2,565 24 2,589 338 2,928 持分法適用会社への投資額 1,516 1,667 26 1,524 4,735 4,735 4,735 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 552 529 86 340 1,655 3,164 14 3,178 393 3,571 (注)1.「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、機械設計及び福利厚生事業等を 含んでおります。 2.調整額の内容は、以下のとおりであります。 (1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,273百万円には、セグメント間取引消去102百万円、各報告セ グメントに配分しない全社費用△1,375百万円が含まれております。なお、全社費用は主に報告セグメント に帰属しない研究開発費及び本社管理部門にかかる費用であります。 (2)セグメント資産の調整額53,687百万円は、主に親会社での余資運用資金(預金及び有価証券)、長期投資 資金(投資有価証券)及び本社管理部門に係る資産等であります。 (3)減価償却費の調整額338百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却額338百万円でありま す。 (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額393百万円は、報告セグメントに帰属しない全社資産の増 加額428百万円、セグメント間未実現利益調整額等△35百万円であります。 3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。…