サステナビリティ
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/ 原文長 約5684文字
2【サステナビリティに関する考え方及び取組】 当社のサステナビリティに関する考え方及び取組は、次のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 Ⅰ 基本方針 1.基本的考え方 当社は、環境をはじめとするサステナビリティに関する諸課題への対応は、企業の社会的責務であるとの基本認識のもと、サステナビリティに関する諸課題に、事業活動を通じて積極的に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献することを通じ、中長期的な企業価値向上を図ってまいります。 2.具体的な取組 (1)環境への取組み <目標>2050年カーボンニュートラル実現への貢献 カーボンニュートラルの実現に向け、多面的な活動を推進し、企業価値の向上を図るとともに、グリーン社会の実現に寄与してまいります。 <取組指針> ① 製造プロセスの省エネルギー推進と革新的プロセスの追求 製品の製造プロセスにおいて、省エネルギー取組みにより環境負荷低減を継続的に推進するとともに、革新的プロセスの追求にも積極的に取り組んでまいります。 ② 社会インフラへの当社製品提供を通じた温室効果ガス排出抑制への貢献 チタン及び高機能材料等の製品の提供を通じ、航空機、半導体・情報通信、エネルギー、化学プラント等様々な産業分野における温室効果ガス排出抑制に貢献してまいります。 ③ グリーン調達等によるサプライチェーンを通じた環境配慮取組の推進 ステークホルダーと連携しながら、サプライチェーン全体を通じた環境配慮の取組を推進します。 <環境マネジメントシステムの推進> ISO14001をベースとした環境マネジメントシステムを更に発展させ、環境保全取組みの継続的な改善を進めてまいります。 (2)社会への取組み <人権の尊重> グローバル社会の中での人権の尊重に配慮するとともに、人権の侵害を認めない企業・職場の風土づくりに継続的に取り組んでまいります。 <働きがいのある職場の実現> 1)安全と健康は経営の基盤であり、最重要課題であるとの認識のもと、従業員がその能力・活力を十分に発揮し、安全で活き活きと働き続けられる職場環境作りを目指し、安全衛生諸活動を行ってまいります。 2)国籍、人権、宗教、性別、年齢等に基づく不当な差別を排除するとともに、多様な人材が持てる能力を最大限に発揮できる環境作りに努めてまいります。 3)働き方改革の推進等を通じて、従業員がやりがいをもって働ける環境を整備してまいります。 持続的な企業価値の向上を図るためには、優秀な人材の確保、育成が不可欠であることから、人的資本に対する積極的な投資を行ってまいります。…
研究開発活動
抽出本文
/ 原文長 約1075文字
6【研究開発活動】 当社の研究開発活動は、短期的課題のみならず、中長期的視点を持ちながら、それぞれの事業戦略とも連携した計画に基づいております。 全社共通取り組みとしては労働生産性の向上、省エネルギー化に関わる開発を最重要視し、各活動においてはデータを積極的に活用するべくAI等DX技術の開発も進めております。 更には研究開発活動の活発化、更なるレベルアップに向けた人材育成も強力に推進しております。 当事業年度の研究開発費は 1,344 百万円であります。 各事業セグメントの研究開発活動は次のとおりです。 <チタン事業> 当社のチタン事業は、業界トップクラスの製品品質、生産性を有しておりますが、更なる改善のため生産技術開発および基礎研究を加速しております。 具体的には、生産設備増強計画および現有設備改善のいずれにも寄与する生産量最大化のための生産性向上、高コスト環境にあっても事業収益性を確保するための製造設備長寿命化や生産効率改善、品質向上などのための研究開発を進めると同時に、それらのプロセスを大きく変革する革新的技術開発を推進しております。 チタン製錬等に関する技術においては、大学との共同基礎研究も継続しております。 また、課題解決の範囲を更に拡大すべく操業の過程で生じる大量のデータを分析することによる、操業最適化、および、省人化開発を強化しております。 あわせてそれを支えるデータサイエンティスト人材の育成も加速しております。 なお、当事業年度のチタン事業の研究開発費は 488 百万円であります。 <高機能材料事業> 高機能材料分野では、高純度チタンの品質改善および、3Dプリンタ用途などを主なターゲットとした球状チタン合金粉末(合金TILOP)の事業成長加速に向けた品質、生産性向上、コスト改善等の研究開発に注力しております。リチウム二次電池負極材用SiOは、本開発に特化した専門組織において、品質改善、生産性向上のための研究開発を進めており、早期の事業化を視野に入れております。 更に、新規事業の創出、萌芽促進の活動については、全社を牽引する専門組織において継続して取り組んでおります。 各活動においてはデータ活用をはじめとするDX推進による開発の促進、ならびに操業最適化を強化しております。 なお、当事業年度の高機能材料事業の研究開発費は 856 百万円であります。 また、研究開発活動と並行して知財活動も活発化させており、無形資産増大に向けて取り組んでおります。 有価証券報告書(通常方式)_20250626190312
設備投資等の概要
抽出本文
/ 原文長 約644文字
2【主要な設備の状況】 (2025年3月31日現在) 事業所名 (所在地) セグメント の名称 設備の内容 帳簿価額(百万円) 従業 員数 (名) 建物及び 構築物 機械及び 装置 土地 <面積千㎡> その他 合計 本社・ 尼崎工場 (兵庫県尼崎市) チタン事業 チタン (注1) 製造設備 チタン 溶解設備 7,069 7,534 12,023 <117> [52] 3,127 29,755 682 (65) 高機能材料 事業 高機能材料 製造設備 岸和田製造所 (大阪府岸和田市) チタン事業 チタン 溶解設備 1,507 1,175 2,800 <69> 13 5,496 41 (1) 高機能材料 事業 高機能材料 製造設備 合計 8,576 8,710 14,823 3,141 35,252 723 (66) (注)1 帳簿価額のうち「その他」は、車両運搬具、工具、器具及び備品並びに建設仮勘定の合計であります。 2 土地及び建物の一部を賃借しており、賃借料は140百万円(内訳は下記のとおり)であります。 なお、賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。 物件名 セグメント の名称 所在地 支払賃借料 (百万円) 本社・尼崎工場 (土地) チタン事業 兵庫県尼崎市 33 (建物) (土地) 74 (土地) 高機能材料事業 (建物) 東京支社 (建物) 全社共通 東京都港区 14 3 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。