事業の内容
抽出本文
/ 原文長 約719文字
３【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ティラド）、連結子会社15社及び関連会社２社より構成されており、各種熱交換器の製造・販売を主たる業務としているほか、これらに付帯するサービス業務等を営んでおります。 なお、各報告セグメントの構成は以下のとおりとなっており、この報告セグメントは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一です。 報告セグメント 主要な会社 日本 当社 米国 T.RAD North America, Inc. Tripac International Inc. 欧州 T.RAD Czech s.r.o. TRM Cororation B.V. TRM LLC T.RAD Sales Europe GmbH アジア T.RAD (THAILAND) Co., Ltd. PT.T.RAD INDONESIA T.RAD（VIETNAM）Co.,Ltd. TORC Co., Ltd.（注）１ TATA TOYO RADIATOR Ltd.（注）１ 中国 東洋熱交換器（中山）有限公司 済寧東洋熱交換器有限公司 東洋熱交換器（常熱）有限公司 青島東洋熱交換器有限公司 その他（日本） （株）ティラドロジスティクス（注） ２ （株）ティラドコネクト （注）１．持分法適用関連会社は、所在地の報告セグメントに含めて表示しております。 ２．2020年４月１日付で、東和運輸株式会社は社名を株式会社ティラドロジスティクスに変更しました。 ［事業系統図］ 以上の当社グループの状況について事業系統図を示すと、次のとおりであります。
経営方針・経営戦略・対処すべき課題
抜粋表示
/ 原文長 約1312文字
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 （1）経営の基本方針 当社グループは、経営理念として、以下の２つを掲げております。 ①すぐれた熱交換器を提供し、培った技術とサービスで社会の進歩と環境に貢献する。 ②会社の永続的発展と顧客、株主、従業員、取引先、地域社会の幸福を追求する。 この経営理念を、具体化させるものとして、当社グループは、2018年度よりスタートした第11次中期経営計画『T.RAD-11（2021年度までの４年）』に基づき、「熱エネルギー変換技術とサービスで地球環境と持続可能な社会に貢献する会社」を目指し、以下５つの企業ビジョンをベースに基本戦略を策定し推進しております。 （2）経営環境及び対処すべき課題 昨今の経済状況は、新型コロナウイルス感染症の拡大、それに伴う世界的な経済活動の停滞により、不安定な状況となっております。また、この状況の急速で世界的な広がりは、人類は一つの地球の中で互いに繋がりあって生活している事を実感させ、「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」、パリ協定の環境目標の重要さを改めて実感させる出来事ととらえております。 このような状況下、当社グループは、以下の通り、事業展開の方向性を定め、電動化対応、米国子会社の収益改善、生産拠点再編成、ものづくり改革、働き方改革、新型コロナ感染への対応、株主価値の向上を重要課題と位置づけています。 ①事業展開の方向性 以下、４つの事業展開の方向性に基づき、資源を重点的に配分し、メリハリのある戦略投資及び研究開発を行ってまいります。 ●熱交換器専門メーカーとしての進化と深化 世界全体としてカーボンニュートラルへの取組みが加速しております。 カーボンニュートラルを実現する為には、多様なパワープラントが共存する社会が予測されます。 二酸化炭素を排出しない自動車としても、電気自動車、燃料電池車、水素エンジン車、e-fuel（カーボンニュートラル合成燃料）エンジン車など、様々なパワープラントが開発されており熱交換器の需要は増加します。 エネルギーを使用する限り熱は必ず発生しますので、当社は熱交換器専門メーカーとして、カーボンニュートラル時代のパワープラントに必要とされる熱交換器を開発・製造し、世界一多様な熱交換器を提供することで持続可能な社会に貢献する会社を目指してまいります。 ●新分野・異業種開拓 当社の強みを生かし、世界一多様な熱交換器を開発・生産できるメーカーを目指してまいります。 ●新たな熱エネルギー変換技術・ビジネスへの挑戦 捨てている熱を電気に変換する熱電変換技術など「技術のT.RAD」として成長・発展を目指してまいります。…
対処すべき課題
抜粋表示
/ 原文長 約1312文字
１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 （1）経営の基本方針 当社グループは、経営理念として、以下の２つを掲げております。 ①すぐれた熱交換器を提供し、培った技術とサービスで社会の進歩と環境に貢献する。 ②会社の永続的発展と顧客、株主、従業員、取引先、地域社会の幸福を追求する。 この経営理念を、具体化させるものとして、当社グループは、2018年度よりスタートした第11次中期経営計画『T.RAD-11（2021年度までの４年）』に基づき、「熱エネルギー変換技術とサービスで地球環境と持続可能な社会に貢献する会社」を目指し、以下５つの企業ビジョンをベースに基本戦略を策定し推進しております。 （2）経営環境及び対処すべき課題 昨今の経済状況は、新型コロナウイルス感染症の拡大、それに伴う世界的な経済活動の停滞により、不安定な状況となっております。また、この状況の急速で世界的な広がりは、人類は一つの地球の中で互いに繋がりあって生活している事を実感させ、「持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）」、パリ協定の環境目標の重要さを改めて実感させる出来事ととらえております。 このような状況下、当社グループは、以下の通り、事業展開の方向性を定め、電動化対応、米国子会社の収益改善、生産拠点再編成、ものづくり改革、働き方改革、新型コロナ感染への対応、株主価値の向上を重要課題と位置づけています。 ①事業展開の方向性 以下、４つの事業展開の方向性に基づき、資源を重点的に配分し、メリハリのある戦略投資及び研究開発を行ってまいります。 ●熱交換器専門メーカーとしての進化と深化 世界全体としてカーボンニュートラルへの取組みが加速しております。 カーボンニュートラルを実現する為には、多様なパワープラントが共存する社会が予測されます。 二酸化炭素を排出しない自動車としても、電気自動車、燃料電池車、水素エンジン車、e-fuel（カーボンニュートラル合成燃料）エンジン車など、様々なパワープラントが開発されており熱交換器の需要は増加します。 エネルギーを使用する限り熱は必ず発生しますので、当社は熱交換器専門メーカーとして、カーボンニュートラル時代のパワープラントに必要とされる熱交換器を開発・製造し、世界一多様な熱交換器を提供することで持続可能な社会に貢献する会社を目指してまいります。 ●新分野・異業種開拓 当社の強みを生かし、世界一多様な熱交換器を開発・生産できるメーカーを目指してまいります。 ●新たな熱エネルギー変換技術・ビジネスへの挑戦 捨てている熱を電気に変換する熱電変換技術など「技術のT.RAD」として成長・発展を目指してまいります。…
経営成績・財政状態の概況
抜粋表示
/ 原文長 約1214文字
３【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】 （1）業績等の概要 ①全般的概況 当連結会計年度の 経済環境は、 新型コロナウイルスの感染拡大により、世界景気が大幅悪化する状況となりました。今後の景気は、感染症の動向に依存することから、先行きの不透明感が引き続き継続することが懸念されます 。以下の環境下、当社グループは国内外の従業員への感染防止対策に万全を期しながら、顧客の信頼に応えるべく、資材調達に関わる情報の早期収集等により、サプライチェーンの確保に努め、生産体制を維持してまいります。 2021年３月期の業績については、 当社グループの売上高（外貨ベース）は、中国、欧州及びその他（含む消去）を除き、前期比減少しました。営業利益は、欧州、中国及び日本を除き、減益となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、米国子会社の収益性低下による有形固定資産の減損損失等により、前期比減益となりました。 この結果、当連結会計年度の売上高は前期比17,478百万円減少し、113,046百万円（13.4%減）、営業利益は1,579百万円減少し、1,264百万円（55.5%減）、経常利益は1,343百万円減少し、1,540百万円（46.6%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は2,675百万円減少し、△1,239百万円となりました。 ②セグメント別概況 セグメント別の状況は、「（２）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容① 当連結会計年度の財政状態及び経営成績の分析（ⅰ）売上高、営業利益増減分析」に記載しております。 ③キャッシュ・フローの状況 キャッシュ・フローの状況は「（２）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容②キャッシュ・フローの状況の分析・検討内容並びに資本の財源及び資金の流動性に係る状況（ⅰ）キャッシュ・フローの分析」に記載しております。 ④生産、受注及び販売の実績 (ⅰ）生産実績 当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。 (金額単位：百万円） セグメントの名称 前連結会計年度 生産高 当連結会計年度 生産高 増減 増減率（％） 日本 53,370 46,872 △6,497 △12.2 米国 31,047 23,560 △7,487 △24.1 欧州 3,050 2,888 △161 △5.3 アジア 17,740 11,722 △6,017 △33.9 中国 22,089 23,465 1,376 6.2 報告セグメント計 127,298 108,510 △18,787 △14.8 その他 966 1,043 77 8.0 合計 128,264 109,554 △18,710 △14.6 （注）１．金額は販売価格によっております。 ２．…
セグメント関連
抜粋表示
/ 原文長 約6217文字
３．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送業などを営む国内子会社の事業活動を含んでおります。 (ⅱ）受注状況 当社グループは、主に、各納入先より生産計画の提示を受け、これに基づき当社グループの生産能力を勘案して、生産計画を立て見込生産を行っております。 (ⅲ）販売実績 当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。 (金額単位：百万円） セグメントの名称 前連結会計年度 販売高 当連結会計年度 販売高 増減 増減率（％） 日本 56,639 50,177 △6,462 △11.4 米国 31,040 23,567 △7,473 △24.1 欧州 2,928 2,982 54 1.9 アジア 17,739 11,774 △5,965 △33.6 中国 21,211 23,465 2,254 10.6 報告セグメント計 129,559 111,967 △17,592 △13.6 その他 964 1,078 114 11.8 合計 130,524 113,046 △17,478 △13.4 （注）１．主な相手先の販売実績及び総販売実績に対する割合は、次のとおりであります。 相手先 前連結会計年度 （自 2019年４月１日 至 2020年３月31日） 当連結会計年度 （自 2020年４月１日 至 2021年３月31日） 販売高（百万円） 割合（％） 販売高（百万円） 割合（％） トヨタ自動車㈱ 14,161 10.8 13,928 12.3 （注）２． 用途別製品販売の概況は次のとおりであります。 用途別売上高 前連結会計年度 当連結会計年度 増 減 （百万円） 構成比（％） （百万円） 構成比（％） （百万円） 増減率（％） 自動車用 98,377 75.4 85,817 75.9 △12,559 △12.8 建設産業機械用 26,147 20.0 22,381 19.8 △3,765 △14.4 空調機器用 3,158 2.4 1,961 1.7 △1,197 △37.9 その他 2,841 2.2 2,885 2.6 43 1.5 合 計 130,524 100.0 113,046 100.0 △17,478 △13.4 （注）３．表の金額には、消費税等は含まれていません。 （2）経営者の視点による経営成績等の状況に関する分析・検討内容 本文中における将来に関する事項は、有価証券報告書提出日（2021年６月29日）現在において当社グループが判断したものであります。 ①当連結会計年度の財政状態及び経営成績の分析 （ⅰ）売上高、営業利益増減分析 セグメントごとの、売上高、営業損益の増減要因は、以下の通りです。…