サステナビリティ
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/ 原文長 約7107文字
2【サステナビリティに関する考え方及び取組】 帝人グループのサステナビリティに関する考え方及び取組は、次のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において帝人グループが判断したものです。 (1）マテリアリティ（重要課題）に関する取組 帝人グループは、社会・環境問題をはじめとするサステナビリティ（持続可能性）を巡る課題を経営課題と認識し、中期経営計画2020-2022の中でサステナビリティに関する方針を定め、自社にとっての機会とリスクを整理し、重要課題を特定しました。それぞれにKPIを設定して取り組みを推進することで長期ビジョンの実現につなげています。2023年に公表した「帝人グループ 収益性改善に向けた改革」においても、取り組むべき重要課題は変更せず、ポストパンデミック社会において、重要課題を解決する企業への変革を加速することを目指します。 ①ガバナンス サステナビリティを巡る課題への対応については、取締役会では年2回のTRM（トータル・リスクマネジメント）コミティー(*)報告のほかCEO、サステナビリティ管掌から適宜報告を受けて、状況を把握し指示を与えています。また経営陣は、サステナビリティに関する方針・計画及び進捗について、経営会議にて適宜報告を受け審議するほか、年2回のTRMコミティーを通じてサステナビリティに関する課題の対応状況を詳細に把握し対策を推進しています。 (*)TRMコミティー：CEOを委員長とし「経営戦略リスク」と「業務運営リスク」を統合管理する会議体 ②戦略 重要社会課題を事業の成長機会と捉え、社会が必要とする新たな価値を創造・提供していくことで、事業と社会の持続的な発展を目指します。 1) 気候変動の緩和と適応 「気候変動の緩和」では、高機能・高付加価値材料によるモビリティの軽量化や高耐久化を中心としたソリューションを提供します。「気候変動への適応」では、高機能素材によるインフラ補強材や、ヘルスケアやIT等の技術やサービスを通し、自然災害発生時の被害低減と迅速な復旧に役立つソリューションの提供に取り組みます。また、事業活動に伴う地球環境への負荷低減として、脱石炭火力を図るとともに、省エネ・再エネ化の推進やプロセスイノベーションなどの技術革新にも取り組みます。 2) サーキュラーエコノミーの実現 製品の長寿命化とシェアリングにつながる「高耐久・高品質素材」を提供します。また、資源が排出されたところにリサイクル製品を還元する「地産地消型マテリアルリサイクル」など、「リサイクル技術の開発・提供を通じたパートナーシップ」によって、バリューチェーン全体での資源循環性の向上に貢献します。…
研究開発活動
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/ 原文長 約8000文字
(1) 研究開発活動 帝人グループは、人を中心に考え、Quality of Lifeを向上させる企業理念のもと、「たゆまぬ変革と挑戦」によって新しい価値を創造し、持続可能な社会の実現に向けてソリューションを提供することで「未来の社会を支える会社」になることを目指しています。「気候変動の緩和と適応」「サーキュラーエコノミーの実現」「人と地域社会の安心・安全の確保」「人々の健康で快適な暮らしの実現」を重要社会課題として設定し、環境貢献に資する自動車・航空機、エネルギー領域におけるソリューション提供を通して「地球環境を守る会社」を、また、希少疾患・難病などのケアが必要な未充足ニーズが高い疾病領域を中心としたソリューション提供を通して「より支えを必要とする患者、家族、地域社会の課題を解決する会社」を目指します。また、事業活動に伴う環境、社会への負の影響を最小限とする取り組みも続けています。 イノベーション創出に向け、研究開発においては、マテリアル、ヘルスケア、繊維・製品及びIT事業を併せ持つ帝人グループの特徴を生かした技術の連携・活用と融合・複合化により、グループとしての総合力・機動力を発揮することを推進しています。加えて、デジタルトランスフォーメーション（DX）についても IoTモニタリング技術、機械学習やAI技術、マテリアルズ・インフォマティクス（MI）による研究開発力の強化を図ると同時に、スマートプラントの推進などによる製造現場の生産性向上など、多様な事業、分野において積極的に取り組んでいます。さらに、専門領域でのビッグデータやデジタル技術利活用についてアカデミアとの共同研究や企業連携を進めることと並行して、それらの成果に基づくマテリアル領域・ヘルスケア領域・IT領域での新たなサービスやビジネスの創出を目指してDX推進部を設置し、AIやIT等の最先端技術の獲得と活用を進めています。 研究開発体制については、国内12カ所、海外13カ所の拠点からなるグローバルなネットワークを有しており、グループ各社の連携を強化して組織を活性化するとともに、本年4月からは、将来投資の領域となる新規事業関連、事業間の協創によるイノベーションの創出を全社横断的に実施するために、各事業統轄下で育成してきた新事業及びコーポレートビジネスインキュベーション部門をコーポレート新事業本部として統合し、多様な人財が能力を発揮してイノベーション創出を加速する仕組みを取り入れています。 なお、当連結会計年度の研究開発費は 319 億円（前期比14億円減）でした。 報告セグメントごとの研究開発活動の概要は次のとおりです。 ＜マテリアル事業領域＞ カーボンニュートラルの社会実現に資する技術開発・研究開発並びに社会実装に向けた検討を行っています。…
設備投資等の概要
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/ 原文長 約1925文字
2【主要な設備の状況】 (1) 提出会社及び国内子会社 2023年3月31日現在 会社名 事業所名 （所在地） セグメントの名称 設備の内容 帳簿価額（百万円） 従業員数 （名） 建物及び構築物 機械装置及び 運搬具 土地 (面積千㎡) その他 合計 帝人(株) 岩国事業所 (山口県岩国市) 全社資産、 マテリアル 及び ヘルスケア 賃貸用建物・土地、研究設備 3,993 1,555 2,785 (754) 178 8,511 279 松山事業所 (愛媛県松山市) 全社資産、 マテリアル 及びその他 賃貸用建物・土地、研究設備、ポリカーボネート樹脂・MRシート製造設備 6,538 11,424 4,742 (1,740) 464 23,168 1,065 三島事業所 (静岡県 駿東郡長泉町) マテリアル 炭素繊維製造設備 1,798 2,800 5,909 (156) 160 10,667 472 帝人ファーマ(株) 岩国事業所 (山口県岩国市) ヘルスケア 医薬品、在宅医療機器製造設備 5,323 2,575 557 8,455 343 東京研究 センター (東京都日野市) ヘルスケア 研究設備 4,172 300 192 （63) 655 5,319 217 帝人フロンティア(株) 松山事業所 (愛媛県松山市) 繊維・製品 繊維製品製造設備 577 2,863 10 3,450 30 (2) 在外子会社 2023年3月31日現在 会社名 事業所名 （所在地） セグメントの名称 設備の内容 帳簿価額（百万円） 従業 員数 （名） 建物及び構築物 機械装置及び 運搬具 土地 （面積千㎡） その他 合計 Teijin Aramid B.V. Emmen (NETHERLANDS) マテリアル アラミド 繊維製造設備 3,800 20,585 145 （178) 966 25,496 544 Delfzijl (NETHERLANDS) マテリアル アラミド 繊維製造設備 1,373 27,868 18 29,260 319 Teijin Polycarbonate China Ltd. Jiaxing (CHINA) マテリアル ポリカーボネート樹脂製造設備 1,463 5,767 61 7,291 161 Teijin Carbon Europe Oberbruch (GERMANY) マテリアル 炭素繊維 製造設備 3,355 697 146 （259) 237 4,436 467 Teijin Carbon America, Inc. South Carolina (U.S.…